皆様お疲れ様です。もし福利厚生を受けられるとしたら、「鹿島アントラーズの年間観戦チケット」か「乃木坂46の全ての握手会の参加権」あたりが大変嬉しいにったです。
やはり我らが鹿島アントラーズのスポンサーであるLIXILさんなら、福利厚生でカシマスタジアム観戦チケット(もちろんホーム側!)がいただけたりするのでしょうか。
…ワタクシめ、輪廻転生いたした暁には御社への就職を猛烈に希望致しますので、人事の皆様、その時にはひとつどうぞよろしくお願い申し上げる次第でございます。
【ヤフーとベネフィット・ワン、中小企業向け「Yahoo!福利厚生」を提供開始 by 財経新聞】
http://www.zaikei.co.jp/article/20161003/330172.html
さて、一口に「福利厚生」といっても、経営管理上(会計上)ではそれが「法令で義務付けられているもの」か「そうでないもの」かによって、地味に細かく分類されていたりします。
おさらいがてらザックリと書いておきますと、
- 法令で義務付けられるもの:社会保険や労働保険の負担など
(→会計上「法定福利費」に仕訳される) - 法令で義務付けられていないもの:社宅や社食の提供など
(→会計上「福利厚生費」に仕訳される)
といった感じになっております。
現状、小規模事業者で積極的に後者(=狭義の福利厚生)に取り組んでいるところは圧倒的に少ないですよね。
まぁ、法令で義務付けられている物事(前者(=法定福利))には自然と目がいきますが、そうでない物事にはどうしても関心が薄くなるものですし、そのあたり致し方ないことかなと感じるところではあります。
まず何よりも、福利厚生ってお金がかかるイメージがありますしね。「福利厚生といえば会社が抱える保養所!あとは超格安でオシャレな社員食堂!」みたいな。
とはいえ実際は決してそれほど大層なことではなくて、例えばアパレルなどのショップでの「社員・バイトは3割引」みたいな、いわゆる「社割」というのも立派な福利厚生ですし、飲食店で出てくる「まかない」も立派な福利厚生だったりするのです。
なので、そんなに気張って大それたイメージを抱く必要はないんじゃないかなぁ、と考える次第なのであります。
あとは、福利厚生の効果というか、メリットを想像しづらいというのもあるかもしれませんね。
こちらについては、「かゆいところに手が届く」ものを用意すれば、少なくとも採用活動の一助にはなるのではないかと推察しております。
(なにせ、「社割があるところ」や「まかないが付いているところ」を働く場所の条件として評価される方がそれなりにおられるくらいですからね…。)
このあたりは、物やサービスを顧客に売るのと同じで、(福利厚生を)社内の人間に提供する際にも「需要を読む」ということが大事だということになりそうです。
至極適当な案ですが、「ゲーム好きが多いからスマブラのトーナメント会を開催するでー」とか、「風呂好きが多いからみんなでスーパー銭湯行くでー」とか、そういう感じでも十分に福利厚生の1つになるのではないかと思うところです。
さて、話を上記の記事に戻しますと、
ベネフィット・ステーションでは、宿泊施設や飲食店、レジャー施設、介護・育児サービスなど、約100万件のサービスを会員限定の優待価格で利用できる。
とのことで、ざっくり見ている限り「従業員1人あたり658円」の価値は十分ありそうな感じに見受けられます。
導入するかどうかは、会社や従業員たちの自宅の近くに受けられるサービスがあるか、そして、会社の財務状態との相談といったあたりが判断材料となるでしょうか。
社員がより良い生活(プライベート)を送ることで、より良い仕事ができるようになる―という価値観をお持ちの方で、でも良いアイデアがなかなか出てこないな…という方にとっては、こういうものに頼ってしまうのも1つの有効な策ではないかと考えております。
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